広がるジビエ料理＝地域資源活用、国が後押し－「狩りガール」も登場
シカやイノシシなど野生鳥獣の肉を使った「ジビエ」料理が身近になりつつある。自治体や企業が普及に本腰を入れ始め、提供する飲食店も増加。国も地域資源として活用を推進しており、狩猟に関心を持つ女性や若者も目立つようになった。
◇ジビエ元年
食に関する調査研究を行う「ぐるなび総研」（東京都千代田区）は昨年１２月、世相を反映する「今年の一皿」にジビエ料理を選んだ。関連の飲食店情報サイトでメニューに載せるなどした加盟店が前年から倍増し、コンビニでも食材に使われるなど急速に広まったと評価した。
国も後押しする。厚生労働省は同年１１月、ジビエ料理の衛生管理指針を初めて策定。狩猟や解体など段階ごとに処理方法を定め、飲食店で提供する際は必ず加熱するよう求めた。
背景には、野生鳥獣による農作物被害の深刻化がある。農林水産省によると、被害額は年２００億円を超え、シカとイノシシが約６割を占める。環境省は両者の生息数を１０年間で半減させる方針で、自治体などは駆除した野生鳥獣を活用しようと、ジビエ料理を提供する店の紹介など振興を図っている。
◇ハンター育成、企業参入も
一方、狩猟免許の保持者は高齢化が進み、１９７０年の約５３万人から約２０万人まで減少した。長野県は狩猟人口を増やそうと、昨年度から「ハンター養成学校」を開校。受講生７０人のうち３９人は２０～３０代で、女性も１６人いるという。
都内の女性会社員（３３）はジビエ料理を食べたことがきっかけで免許を取得し、昨年２月に初めて銃でシカを仕留めた。目の前で息絶える姿に、「かわいそうと思う感情と獲物を手に入れた高揚感の両方があった。体が熱くなり涙が出た」と振り返る。
今では毎週のように猟に出て、解体も自分でこなす。「狩りガール」としてインターネットや著書で活動を報告しており、「ジビエ料理を食べることは山のためにもなる。ハンターにならなくても興味を持つ人が増えてくれれば」と話す。
国も狩猟促進を法制面でサポートする。昨年５月の鳥獣保護法改正で、認定を受けた事業者に自治体などが狩猟を委託できる制度が創設された。ＮＰＯ法人「日本ジビエ振興協議会」（埼玉県三郷市）の小谷浩治事務局長は「利益が出れば企業が参入し、食肉の利用も進む」と期待を寄せる。（2015/01/03-15:05）
